更に省エネ Q1住宅	Q1(キューワン)住宅の名称について 新住協では、年間の暖房エネルギーを次世代省エネ基準住宅の、さらに半分以下にしようとする家づくり（第２次高断熱住宅運動）を北海道でスタートさせました。 　そのとき、�T地域の断熱性能がちょうど熱損失係数（Q値）が１．０Ｗ位だったことから、Ｑ＝１．０と表記してキューワンと呼び、それらの住宅をQ１住宅（キューワン住宅）と命名しました。 　これらの住まいづくりをQ１プロジェクトとしています。
1.Q1住宅の概要
2.高断熱住宅と省エネの関係
3.＜Q1住宅の提案＞(PDF)(約2MB)
次世代省エネ基準の断熱性能で、全館暖房すると、現在使用している暖房エネルギーを大幅に増加させることを危惧して、「現在使用している各家庭の暖房エネルギーを増やさないで快適な室内環境を実現する」ことを目的に、新住協のＱ１プロジェクトが始まりました。その省エネ目標値は次の通りです。 １．年間の暖房エネルギーを次世代基準の半分以下にします。 ２．�T地域、�U地域では次世代基準の１／２以下、 　　�V、�W地域では　　１／３〜１／４以下を基準としています。 ３．計算は新住協の熱計算プログラムＱＰＥＸを採用します。
1.Ｑ１住宅の概要　　住宅の建築延べ面積約１５０�u
南面立面図 西面立面図 北面立面図 東面立面図
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▼上の住宅を住宅金融公庫標準仕様の断熱（�V地域の次世代省エネ基準）で建築したとします。
▼金融公庫仕様の条件　　 　換気方式　第３種　ボイラー効率９０％　暖房設定温度１８℃　Ｄ１８−１８
・・・これを、新住協のＱ１（キューワン）住宅にした場合　計算プログラムＱＰＥＸ
建設地 金融公庫標準仕様の場合 単位�g Ｑ１住宅 の場合 公庫仕様 比％ 金融公庫標準仕様の場合 単位�g Ｑ１住宅 の場合 公庫仕様 比％ 青森市 1576 500�g 　　３２％ 宇都宮市 874 183�g 　　２１％ 盛岡市 1388 345�g 　　２５％ 前橋市 723 124�g 　　１７％ 秋田市 1383 416�g 　　３０％ 新潟市 1015 272�g 　　２８％ 仙台市 　　１２％ 長野市 1554 257�g 　　１７％ 山形市 1352 392�g 　　２９％ 松本市 1016 165�g 　　１６％ 郡山市 1040 211�g 　　２０％ 甲府市 740 131�g 　　１８％ 水戸市 915 178�g 　　１９％ さいたま市 689 111�g 　　１６％
▼新住協開発のＱＰＥＸで計算しております。
Q１住宅＆公庫仕様の計算書を見る　例：郡山市　クリック(PDFファイル)
2.高断熱住宅と省エネの関係を表す一枚の絵
高断熱と省エネの関係を理論的にイメージするため上のような図を書いてみました。 ある日曜日の朝、この日は晴れです。高断熱住宅で全室暖かい部屋（室温２０℃）で家族４人がそれぞれの時間を過ごしています。太陽が昇って日が射しています。外気温は５℃ですから暖房をしています。 さて、この時、ＦＦストーブはどの位の熱量を燃やしているでしょうか。 �@先ず、外気温５℃で、室温２０℃を保つとき必要なエネルギー（熱量）はどれだけか。それはこの住宅の総熱損失係数×室内外温度差で計算されます。 ここでは　３２２Ｗ（計算詳細クリック）×（２０−５）＝４８３０Ｗとなります。 �A家の中には、掃除機やドライヤー、電気、冷蔵庫、家族４人の体温など熱を出すものが色々あります。これらは生活熱として床面積１�uあたり４．６Ｗ出されるとされています（定数）１５０�u×４．６＝６９０Ｗ �B太陽熱　暖房期間中＊どれだけの日射があるか気象データから求めます。これは、窓面積×南面日射量×日射利用効率×日射透過率×方位係数で計算されます。郡山市を建設地とした場合　南面日射量は８４．８W/�uｈで、この住宅の暖房期間中の平均日射取得熱は１５４７Ｗになります。（計算詳細クリック） �Cしたがって、この時暖房されている量は、必要エネルギー（４８３０）−（生活取得熱６９０＋日射取得熱１５４７）＝２５９３Ｗということになります。 �Dでは、断熱性能が上げ（換気による熱ロスも減少させる）、総熱損失係数が２００になったとしたら、どうなるか。 必要エネルギーは（２００×１５）＝３０００ （生活取得熱６９０＋日射取得熱１５４７）は変わりませんから、前の式で計算すると暖房に必要なエネルギーは＝７９３Ｗに減少します。 これが高断熱と省エネの理論的な関係です。 新住協のQ１住宅は、全国各地の気象データをもとに、取得する熱と損失する熱を計算しながら省エネ住宅を計画し、一般的な高断熱住宅（次世代基準）の１／２〜１／３をめざしています。 【鎌田先生の＜Q１住宅の提案＞を読む】
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